Amazonは購買との接点だけではない！？プロダクトを発見・検討できる場としての広告メニューや活用方法を解説！

2020年はコロナ禍において外出する機会が減少し、オンラインショッピングを利用する機会が増加したのではないでしょうか。

2020年4月に報告されたニールセン デジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートを基にオンラインショッピングのサービス利用状況を見ると、PCとモバイルの重複を除いた「トータルデジタル」で最も利用者が多かったのはAmazon でした。

Amazonは、5,253万人が月に平均44回利用している結果となりました(「利用者数」1位はアマゾン、「利用回数」1位は楽天市場　ニールセン デジタルが、EC利用状況を調査より)。

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2018年に同会社が発表しているオンラインショッピングサービスの年代別の結果では、18-24歳男女共に約60％がAmazonを最も利用していることが明らかになりました。

若年層も多く利用されているオンラインショッピングサービスといえます。

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オンラインショッピングでも多くの利用者を保有するAmazonは、ここ数年でPrime VideoやAmazon Music、Fire TVなど小売り以外にも生活者との接点を広げている中で、広告を通じて顧客に体験を提供し、企業のマーケティング活動の支援を行っています。

今回はユーザー接点を多く持つAmazonの広告枠が、どのように活用されているのか解説していきます！

Amazon広告の変化

Amazonは、オンラインショッピングサービスであるため購買に直結される広告面として、認知している人が多くいるかもしれませんが、近年購買以外でも関与できる広告メニューを展開しています。

2020年は自宅の滞在時間が増え、オンラインにおける滞在時間も増加している傾向があります。併せて、Prime VideoやAmazon Musicなどのコンテンツ視聴も増加しています。

滞在時間の増加に伴い、「発見」・「検討」・「購入」のうち、「発見」・「検討」の時間が増えていると捉えられます。滞在時間が長くなったことで情報の質もこれまで以上に重要になっています。

Amazonの訪問者の69％がビックワードを検索していることが、2020年マクロミルの調査でわかっています。特定の商品を検索して商品を購入するのではなく、認知・検討フェーズの生活者がAmazonにはいるといえます。

そのためAmazonでは購買だけでなく、新しいモノを見つけるためのアプローチを支援するための広告メニューの展開も行っています。

Amazon広告の強みとは

Amazon以外のFire TVやAmazon Primeなどを活用したブランディング施策もあれば、Amazon上で認知から購買まで全方位で広告を活用し、中長期的なROASを達成していくこともできると考えられています。

利用者の多いオンラインショッピングサービスであるAmazonだからこそ、お買い物行動からインサイトを把握し、キャンペーンのPDCAを細かく回しながら最適な組合せを模索できることもAmazonを強みだといえます。

Amazonとイベントの融合

Amazonではオンラインイベントを開催することも可能です。2020年「東京ゲームショウ2020オンライン」をAmazon上でもオンライン開催し、お客様は、コンテンツを楽しみながら、そのままAmazon内でのショッピングもできるという体験を提供しました。(https://www.amazon.co.jp/adlp/tokyogameshow2020)。

主催者と連携し、Twitchの活用などを軸に2,500万人以上にゲーム関心層にリーチしました。

Fire TVの活用

Fire TVとは、Amazonが販売しているテレビに接続して映像出力ができる機器です。Amazon Prime Videoをはじめ、Hulu、NETFLIX、dTV、DAZN、AbemaTV、YouTube、TVerを大画面で楽しめるサービスです。

Fire TVの広告は、家庭内で一番大きなスクリーンであるテレビで訴求でき、認知からユーザー獲得、ブランド訴求、継続利用によるエンゲージメントの獲得まで可能となっています。

新たな広告枠として、今後の発展が期待されます。

さいごに

さまざまなメディアが存在する中で、AmazonはECサイト、Prime Video、Amazon Musicと多岐にわたってサービスを展開しています。

オンラインショッピングサービスとしての印象が強いAmazonですが、さまざまなサービス展開とともに購買だけではなく、ブランド認知の獲得から継続利用までの全方位を覆っています。よりAmazonを理解し、活用していくことで、効果を最大化することができるかもしれません。

若年層の利用が多いのも特徴の１つであり、若年層への新たなアプローチ、またブランド認知や購入に結び付けるための鍵となるかもしれません。

参考記事：https://markezine.jp/article/detail/35207