ミレニアル世代へのマーケティングで大切な要素はSNS？～ミレニアム世代とミレニアル世代の違いも徹底解説～
ミレニアル世代とは何なのでしょうか。そして、その世代に向けた適切なマーケティングを行うために、かかせない要素とは何なのでしょうか。
今回はミレニアル世代に関する知識の基礎を紹介していきます。
■そもそもミレニアル世代とは？
ミレニアル世代とは、2000年代に成人あるいは社会人になる世代のことを指しています。
「ミレニアム世代」と、「ミレニアル世代」で微妙な違いがありますが、世代を意味する場合は「ル」になるのが一般的です。この理由は定かではありませんが、おそらく「ミレニアム」(millennium)が名詞であるのに対し、ミレニアル世代(Millennial Generation) の「ミレニアル」がGenerationを修飾する形容詞であることから、「ム」から「ル」へ変形したのではないかと推測されています。
ミレニアル世代は、1980年代から2000年代初頭までに生まれ、インターネットが普及した環境で育ったデジタルネイティブと呼ばれる世代でもあります。
そのため、
- ITリテラシーに優れている
- 自己中心的
- 他者の多様な価値観を受け入れる
- 仲間との繋がりを大切にする
また、SNSでの情報発信が盛んな世代でもあり、個を大切にするという特徴もあります。
参考資料：【事例あり】ミレニアル世代のマーケティングで絶対外せない14要素
■ミレニアル世代はSNS検索が主流
ミレニアル世代の多くがSNSユーザーであり、SNS上での人とのつながりをとても重要視しています。
彼らは欲しい情報はSNSで検索し、何か商品を買うときは、インターネット上の口コミをみて商品の評価を見たり、購買先を調べたりするのです。
また、つながりのあるSNSユーザーやインフルエンサー、企業のアカウント等が発信している情報に信頼を置く人も増えているため、彼らとコミュニケーションを取ろうとする企業は、SNSでどのように情報発信を行うかということを考えなければなりません。
■データで見る５大SNSの利用状況
ここで、2020年6月時点の、主要ソーシャルメディアの国内ユーザー数とその特徴を見ていきましょう。 それぞれのメディアの強みを理解すれば、ミレニアル世代へどのようにアプローチしていけば良いかという戦略を立てることができるからです。
Twitter：
Twitterは、Twitter Q1 2020 IR資料で以下の数値を公開しています。
・デイリーアクティブユーザー数：1億6,600万人（前年比24%増）
・国内月間アクティブアカウント数：4,500万超
Twitterの主な特徴は2つに分けられます。
1つ目は、「リアルタイム性」です。ニュースの速報や地震速報など、最新の必要な情報を受け取ったり、発信したりすることができるところがTwitterの特徴だといえるでしょう。2つ目は、「拡散力」です。リツイート機能による拡散力が強みです。キャンペーンを行うためにTwitterを利用する企業も数多く存在します。
Instagram:
Instagramは、Instagram Businessサイトで以下の数値を公開しています。
・月間アクティブアカウント数：10億以上
・デイリーストーリーユーザー数：5億人以上
・インスタグラムでビジネスをフォローしている率：90％
・国内月間アクティブアカウント数：
IGDAYTOKYO2019の資料によると、日本で1日に投稿されるストーリーズの数は700万で、他国と比較してもストーリーズのアクティブユーザー数が多いといえます。
また、若年層の検索行動は"ググる"から"タグる"に変化しています。Instagramでは、ユーザーは興味関心のあるものをハッシュタグで探すそうです。
Facebook:
Facebookは公式ニュースルームで以下のように様々な数値を公開しています。
[Facebookの利用者数：2020年3月時点]
・デイリーアクティブ利用者数（DAU）：17億3,000万人（前年比11％増）
・ 月間アクティブ利用者数（MAU）：26億人（前年比10％増）
・国内月間アクティブユーザー数：2,600万人
Facebookは、実名の他、年齢や性別、地域などの入力が積極的に行われているので、ターゲティングの精度が高いことが強みです。
国内では、比較的フォーマルなSNSとして使われており、ユーザーの分布を見ても、30代～40代のビジネスマンの割合が高いです。
一方、10代を中心に、若年層ユーザーの減少が目立ちます。
LINE:
LINEはLINE Business Guide 2020年7月-12月期で以下の数値を公開しています。
・国内の月間利用者数：8400万人
・国内の月間アクティブ率：86％
LINEは、日本国内では生活のインフラとしての地位を確率しているため、若年層を含む幅広いユーザーに使われています。
LINEは国内で使われているSNSのなかでMAU数が最も多いため、LINEを使ってPR活動を行うと、幅広いターゲットにリーチすることができます。
例えば、企業がLINEの公式アカウントを運用すれば、その企業の認知度は上がることでしょう。
媒体資料にも数多くの事例が載っており、PR効果の高さがうかがえます。
Youtube:
視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタル株式会社は、以下の数値を公開しています。
・国内の月間アクティブユーザー数：6200万人 [2018年時点]
Youtubeは、google社が提供する世界最大の動画共有サイトです。ターゲット層は全年齢で、男女の割合も同じです。
若い世代ほどテレビを観ない傾向にあるため、若年層にリーチする手段として、YouTubeがは有効であるといえます。